サステナビリティトップメッセージ

トーカロ株式会社 代表取締役 社長執行役員 小林 和也
代表取締役 社長執行役員
小林 和也

ひと手間を惜しまないトーカロらしいものづくりで、
持続可能な社会づくりに貢献します。

“ものづくり”を大切にしたESG経営

2023年6月23日付けで代表取締役 社長執行役員に就任しました、小林和也です。
当社は従来から『人と自然の豊かな未来に貢献する』をビジョンとして掲げESG経営を推進してきましたが、私個人としてもESGに関する取り組みを非常に重要と考えており、引き続き力を入れていきます。
なかでも、私自身はこれまで工場長や製造本部長を務めてきたこともあり、特に「ものづくり」を重視して持続可能な社会づくりに貢献していきたいと考えています。

ものづくりに欠かせないのは、それに真摯に取り組む人財です。各拠点でひたむきに努力している従業員のために、資本投入を惜しまず、生産効率の向上と作業環境の改善を図っていきたいと思います。また、従業員たちとともに考え、安定した品質を実現し、よりよいものをお客さまに届けていきます。

特に重視したいのは、ものづくりに携わる職人としてのプライドであり、自分がかかわる工程にこだわりを持つこと。ただ効率を求めて機械的に量産するのではなく、気配りをもってひと手間をかける。たった5秒程度のひと手間で、防げる不具合があります。小さな配慮で、心のこもった製品をお客さまに届けることができます。私自身がかつて先輩から受け継いだこの教えを、若い人たちにも継承していきたいと思います。

従業員一人ひとりの成長を会社全体の成長へつなげていく

また、従業員には自分の目指すものを明確にし、その実現に向けて何をやるべきかを突き詰めてほしいと考えています。そして、それを通じて会社にどのように貢献していくのか、しっかりと考えてもらいたいと思っています。

そうした人財を育てるために、必要な投資を惜しまず、また、一人ひとりの意見を尊重し、ダイバーシティに富んだ会社を目指します。さらに、リモートワークをはじめとする柔軟な働き方を受け入れ、従業員が自主的に働き方を提案できる環境づくりにも取り組んでいきます。

こうした施策を通じて従業員一人ひとりの成長を支援し、トーカロ全体の持続的な成長につなげていきたいと思います。

気候変動対策へのコミットメント

トーカロ株式会社 代表取締役 社長執行役員 小林 和也

ものづくりにおいては、環境負荷の低減も追求しており、私が2021年度に製造本部長に就任してからは、工場横断の取り組みを推進してきました。例えば、それまで省エネ対策は工場ごとに実施していましたが、効果のあるものは全社に展開し、ノウハウを共有。良い点は互いに取り入れながら、さらなる環境負荷低減を目指しています。

当社の場合、使用エネルギーの95%を電力が占めており、その削減が大きな鍵となります。電力消費の大きい設備は、コンプレッサー、集塵機、冷熱装置の3つです。溶射の生産性を向上させることで、これら設備の稼働時間を減少させていくなど、品質を保ちつつ、消費電力を削減する工夫を重ねています。

世界全体で気候変動による被害が甚大化するなか、温室効果ガスの削減に注力しています。日本政府が2021年10月に閣議決定した温室効果ガスの排出量削減目標を踏まえ、連結ベースでの温室効果ガス排出量(スコープ1および2)を「2030年度までに2013年度比で46%削減する(54%以下に抑える)」ことを目標として設定しています。なお、中間目標として、2025年度までに単体ベースで2013年度排出量の54%以下を達成することを目指して取り組んできましたが、2022年度には、再生可能エネルギー由来の電力導入を進めることでこの目標を前倒しで達成しました。

さらに、気候変動に関連した受注機会拡大に関しては、当社のコーティング技術が顧客の省エネ、GHG排出低減に寄与することから、環境分野の受注(環境エネルギー機器、補修・再生品)に2050年度目標を定めて、コーティング技術の開発とPRを推進しています。
引き続き、自家発電の拡大など排出量削減のための取り組みを推進し、環境負荷の低いものづくりの実現と、グループ全体での目標達成を目指していきます。

地域の産業に参画し、今後のさらなる成長に向けて

トーカロ株式会社 代表取締役 社長執行役員 小林 和也

当社の技術は、あらゆる業界のあらゆる素材に活用することができます。再生可能エネルギーの発電設備や、半導体の製造装置もその一部です。どこかに限定するのではなく、その幅広い業界に表面改質技術を適用していきたいと考えています。

今特に強く願っているのは、地域に根差した事業にしていきたい、ということです。当社は日本全国に製造拠点があり、それぞれの地域の産業に参画することで、拠点ごとの特色を出していきたいと考えています。それが地域連携となり、当社が成長することで地域も活性化し、事業継続につながると考えています。

従業員、環境、地域それぞれとのつながりを大切にし、一見ロスに見えるかもしれないような職人としてのひと手間を忘れず、真摯にものづくりに向き合うことで、持続可能な成長につなげていきます。

100年企業を目指し、「選ばれる企業」であり続けます。

取締役 常務執行役員 管理本部長  後藤 浩志

トーカロ株式会社 取締役 常務執行役員 管理本部長  後藤 浩志

私は管理本部長として、また取締役の一人として経営に参画しています。創業72年を迎えた当社が100年存続する企業となるためには、長期的な視点が重要だと考えており、その軸となるのが「サステナビリティ」です。

当社は、2021年11月に中期経営計画とあわせて長期ビジョン「人と自然の豊かな未来に貢献する」を公表しました。2年を迎える時期に差し掛かり、これまでを振り返ると、トップダウンでの社内浸透が功を奏し、着実に成果が出てきていると評価できる一方で、「従業員一人ひとりが納得し、行動につなげられているか?」という点では、道半ばであると感じています。そこで、従業員がボトムアップで行動を起こすことができるように、新たな研修を全社で展開していく予定です。

長期ビジョンの実現に向けて、当社は取り組むべき課題(マテリアリティ)を特定しています。5つのマテリアリティの中で最も重要と考えているのは「先進的皮膜開発と潜在市場の開拓」です。当社は売れ筋の商品を大量生産するようなビジネスモデルではなく、受注生産を主としています。当社がこれからも社会から必要とされ、生き残っていくためには、新しい皮膜の開発と、新たな市場開拓が必要不可欠です。
近年は、半導体製造装置関連の好調に後押しされ、設備投資を積極的に進めてきました。今後も数年はこの流れが続くと予想していますが、この追い風がなくなったときにも成長し続けられるかどうかが「先進的皮膜開発と潜在市場の開拓」にかかっています。社会に求められるニーズをしっかりととらえた皮膜開発と、アプリケーションをより世界に広めていく努力をしていかなければなりません。
また、事業活動を通じた環境貢献を加速するため、環境エネルギー分野の受注金額をKPIとして目標を設定しており、その成果も着実に表れています。自社の生産活動における環境負荷低減はもちろんのこと、当社の皮膜が環境に貢献できるよう、継続して取り組んでいきます。

「多様な人財の育成と活躍」も重要です。2020年7月にダイバーシティ推進委員会、2022年2月にダイバーシティ推進室を設立し、この2年で社内の人財の多様性を強化するための体制・仕組みは整ったと感じています。また、女性活躍をはじめとして、企業としての長期的な成長に幅広い人財が必要だという認識は、社内に着実に広がりつつあると実感しています。
人財育成については、2022年度から、グローバル展開の核となり中長期視点で当社の将来を担う人財を育成する「グローバルチャレンジ」とデータやデジタル技術を活用してイノベーションに結び付けることのできる人財を選出・育成する「DX人財公募」を始めました。これからもチャレンジや成長を支援する制度を通じて、当社の将来を担う人財を育成していきます。

2023年4月からは、こうしたサステナビリティに関する施策や取り組みがどのくらい社内に浸透しているのか、そして一人ひとりがどんな想いをもっているのかを、私自身が“実感”したいと考え、各工場を回って直接対話を重ねています。若い従業員と話す中で、当社が目指す「100年企業」を迎える2051年が、彼らにとっては遠い未来の話ではなく、あくまで通過点であるということにあらためて気づかされ、取締役として身が引き締まる思いです。

100年を超え、さらにその先の30年、50年にわたって社会から「選ばれる企業」であり続けるために全力で職責を果たし、次世代のトーカロへとつないでいきたいと思います。

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