1. トーカロの強み4つの強みを生かし、
高品質コーティングでお客様の課題を解決します

先進的な機能皮膜開発

高品質の高機能皮膜を追求し、研究開発を継続して行っています。最先端の半導体・FPD分野をはじめ、注目の集まる環境・エネルギー分野、医療・農業分野にも貢献しています。

顧客要求に対するソリューション提供

お客様のさまざまな課題を解決するため、提案営業にこだわり続けています。現場に密着し、潜在的なニーズにも応えるソリューションを提供しています。

4つの強み

フレキシブルな生産対応

お客様の製品や生産設備へ要望に応じたオーダーメイドの皮膜を提供しています。お客様ごとの課題にきめ細かく対応することのできるフレキシブルな生産を実現しています。

開発投資を支える強い財務体質

創業70年以上にわたり着実な成長を続けており、ROE、自己資本比率を高い水準で維持しています。「全天候型経営」で、安定した財務体質を支えています。

2. 財務パフォーマンス高い収益力と強い財務体質で、
安定経営を実現しています

業績

業績 グラフ

「全天候型経営」を掲げ、さまざまな業種のお客様の課題に応えることで事業の可能性を広げてきました。高いROEと自己資本比率を維持する財務体質があり、技術開発への積極的な投資を支えています。
これからも持続的に成長していきます。

ROE

ROE グラフ

自己資本比率

自己資本比率 グラフ

3. 市場と成長性さまざまな産業分野に事業領域を広げ、
持続的に成長しています

基幹産業から先端産業まであらゆる分野でトーカロの技術が用いられています

環境・エネルギー分野

水力・風力・地熱・バイオマスなどの再生可能エネルギー関連をはじめ、効率的な火力発電、蓄電池関連、水素化社会への対応など、活躍できるフィールドがますます広がっています。

鉄鋼分野

自動車用鋼板の製造ラインでは、搬送ロール表面への異物の固着を抑制するために溶射皮膜を形成しています。長期間、腐食や摩耗を抑えて製鉄所の安定操業に貢献しています。

幅広い分野に適用

半導体・FPD分野

高度化するデジタル社会に欠かせない半導体やフラットパネルディスプレイ(FPD)。その製造装置部品の発塵防止など、さまざまな目的で使われています。

産業機械分野

新幹線車両の駆動モーター用ベアリングに対し、電気絶縁性を付与しています。放電による腐食を防ぐことで、長寿命化を実現し安全な運行を支えています。

半導体を中心に、溶射市場は拡大を続けています

受託加工サービス(ジョブショップ)の国内溶射市場は約700億円。トーカロは、約4割強のシェアを占めています。
半導体分野を中心に溶射市場は拡大し続けており、高まるニーズに応えることで、トーカロも成長し続けます。

国内溶射市場(ジョブショップ市場)

国内溶射市場(ジョブショップ市場) グラフ
出所「溶射業界における市場調査及び将来市場展望報告書」
発行所:株式会社矢野経済研究所
監修:日本溶射工業会、一般社団法人日本溶射学会
  • 本データは、日本溶射工業会および一般社団法人日本溶射学会から許諾を得て使用しています。

4. 将来の戦略「人と自然の豊かな未来に貢献する」というビジョンを基に、
中期経営計画を策定しました

2030年ビジョン

人と自然の豊かな未来に貢献する

成長戦略

注力する2つの分野「人」「環境」

  • 半導体分野の開発展開
  • FPD分野の高機能化に対応する皮膜開発
  • そのほか医療・農業・食品分野に向けた開発

環境

  • エネルギー分野での導入拡大や案件創出
  • 素材分野での適用拡大
  • 航空部材や自動車業界の電動化・EV化における皮膜開発

ESGへの取り組み

E環境

  • カーボンニュートラルを目指す
  • 2030年度の温室効果ガスの削減目標を、2013年度比46パーセント減(政府目標)とする

S社会

  • 働き方改革の推進
  • DX推進
  • 中長期的人財育成プラン策定

Gガバナンス

  • コーポレートガバナンスコードへの対応
  • コンプライアンスの徹底

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5. 株主になるメリット配当を受け取れる、経営に参加できるなどの
メリットがあります

配当を受け取ることができます

お手持ちの株数に応じて、配当金を受け取ることができます。

配当方針

当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要政策として位置づけており、収益力の向上を通じて企業体質の強化を図りながら、安定的な配当の継続を重視するとともに、業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としています。

配当金/配当性向(連結)

配当金/配当性向(連結)

会社の経営に参画することができます

株主総会に参加することができます。お手持ちの株数に応じて、議決権を行使することで、会社の経営に参画することができます。
また事業概況や決算情報、トピックスなどを記載した株主様向けの報告書(株主通信)が書面にてお手元に届きます。

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