サステナビリティ社会​人財育成

人財育成

求める人財像

当社の社是である「技術とアイデア」「若さと情熱」「和と信頼」「グッド・サービス」をもとに、「今よりもっと」を考えて取り組む人財

人財育成方針

当社は、表面改質技術（皮膜）による価値創造を通じて顧客のベストパートナーとなるために、4つの重点テーマ「市場開拓の強化」「技術開発体制の強化」「ものづくりの高度化」「100年企業を目指した持続的成⻑」に自律的に取り組む人財を育成する必要があります。そのために、社員が持っている可能性や意欲を引き出すとともに、一人ひとりのキャリア開発を支援するさまざまな成長機会を提供します。

人財育成の方策

1. 最適なソリューション提供に向けた提案営業力の向上

   顧客の多種多様なニーズを捉え、その課題に対して最適なソリューションを提供するため、重点分野ブロジェクト参画や営業事例発表大会などの社内連携の機会を通して専門知識やアプリケーション事例の吸収・展開を促進し、提案営業力をさらに高める。

2. ものづくりの創意工夫とその基盤固め（ひとづくり）

   顧客の要望に応じたオーダーメイド皮膜の実現と生産能力の増強を両立するため、QA発表大会（ものづくり改善活動）などで生産効率化に向けた創意工夫の動機付けを行う。また、職長の指導・監督下で仕様書や作業手順書どおり確実に施工するための仕組み（ひとづくり）を維持・発展させる。

3. 品質管理手法を探求するためのスキル獲得

   皮膜の状態は施工後に確認することが難しく、製造プロセス管理が極めて重要であることから、品質マネジメントシステムの運用を基礎とし、QC検定や非破壊試験技術者資格を奨励する。それによって、もっと優れた品質管理手法を探求するためのスキル獲得を促す。

4. 技術開発に柔軟な発想で取り組む風土の醸成

   技術的成果を競う技術レポート発表大会や技術会議は、当社の社是「技術とアイデア」の原点ともいえるイベントである。このような取り組みで技術開発への情熱を湧き上がらせ、既成概念にとらわれない柔軟な発想で開発に取り組む風土を醸成する。

5. デジタル教育の実施とDX人財の選出

   デジタル化・DXはあらゆる業務の生産性や品質を向上するための手段として重要であり、デジタル教育を幅広く実施して全社のデジタルリテラシー（理解して活用できる能力）向上に取り組む。また、データやデジタル技術を活用してイノベーションに結び付けることのできる社員（DX人財）を選出し育成していく。

6. グローバルチャレンジ制度で視座を高め戦略的思考を育む

   グローバル展開の核となる人財のみならず、中長期的目線で当社を将来担っていく中核人財を育成するために、新たにグローバルチャレンジ制度を発足させる。それによって、チャレンジ精神をもった社員の視座を高め戦略的思考を育む。

VOICE

従業員の挑戦を全力でサポート

後藤　浩志（取締役　常務執行役員 管理本部長）

トーカロが成長し続け、良い企業になっていくためには、従業員一人ひとりの成長が欠かせません。成長できる環境づくりは会社の使命でもあります。特に、自ら手を挙げた人が挑戦できる環境を提供していきたいと考えています。

2022年度から、グローバル展開の核となり中長期視点で当社の将来を担う人財を育成する「グローバルチャレンジ」とデータやデジタル技術を活用してイノベーションに結び付けることのできる人財を選出・育成する「DX人財公募」を始めました。これらに対し、募集人数を大きく上回る応募があり、特に若い世代の意欲の高さを感じています。

挑戦できる環境をつくり、手を挙げた人へは全力でサポートする。そうすることで、意欲のある従業員が100％も200％も成長し、会社全体の成長につながっていくことを期待しています。

人的資本への投資等

当社は、人財育成方針に基づき、顧客のベストパートナーとなるために必要な人財の育成・強化に積極的な投資を行っています。2022年度には、教育費としてトーカロ株式会社単体で59百万円（従業員1人あたり63.2千円）を投じました。

働きやすい環境づくり

社内環境整備方針

当社は、社員がその個性と能力を発揮し、仕事と生活の調和を図ることができるよう、すべての社員が働きやすい社内環境の整備を行います。

社内環境整備の方策

1. ⼼理的安全性のある企業⾵⼟の醸成

   自分の意見や気持ちを誰に対しても安⼼して発⾔でき、チャレンジングな姿勢をみんなで後押しする⾵通しのよい企業⾵⼟を醸成する。

2. 安全衛生に配慮した快適な作業環境の維持向上

   労働基準法・労働安全衛生法などに基づき、職場における社員の安全と健康を確保するとともに、きれいで、機能的で、人にやさしい作業環境の維持向上に努める。
   詳細は、「労働安全衛生」を参照ください。

3. 成長機会の公平な提供と実力本位の評価

   女性活躍の推進をはじめ、さまざまな属性（国籍、年齢、障碍の有無など）の社員が働きがいをもって能力を発揮できるよう、多様な人財を積極的に採用する。また、成長機会の公平な提供と実力本位の評価を行う。
   詳細は、「ダイバーシティ推進活動」「人財育成」を参照ください。

4. 仕事と育児・介護の両立支援

   育児や介護の状況にあっても安心してキャリア（仕事を通じた成長）を継続できるよう、育児や介護に関する各種制度（休業、休暇、時短勤務など）の整備・周知を行う。また、上司を含めた職場の理解と協力を促す。
   詳細は、「ワーク・ライフ・バランスの確保」を参照ください。

5. 柔軟な働き方と健康的に働くことのできる職場環境づくり

   柔軟な勤務制度（勤務場所、労働時間など）の導入・拡大と、社員が心身ともに健康的に働くことができる職場環境づくりに努める。それによって、生産性の向上とワーク・ライフ・バランスの実現を図る。
   詳細は、「ワーク・ライフ・バランスの確保」を参照ください。

6. 学習機会の提供と表彰制度の設置

   さまざまな学習機会を提供して社員の能力向上や自己啓発を支援する。さらに、表彰制度などを設けて社員の働きがいを高める。
   詳細は、「人財育成」を参照ください。