当社の対処すべき主要な課題は、当ウェブサイトにマテリアリティとして公開している以下５項目であり、これらの達成に向けて取り組んでおります。
当社は、「人と自然の豊かな未来に貢献する」をビジョンとして掲げており、半導体、インフラ、医療、農業など人々の暮らしを支える分野及び、水力や風力、地熱発電、二次電池など温室効果ガス排出削減に寄与する分野の高機能皮膜開発を主要テーマとして潜在市場の開拓を進めてまいります。
脱炭素化（カーボンニュートラル）については、2030年度の温室効果ガス排出量を2013年度比で46％削減、さらに2040年度の「ネットゼロ」達成に向けた取り組みを推進してまいります。電力使用に伴う温室効果ガスの排出削減を最優先とし、太陽光発電設備の拡充や再生可能エネルギーの調達を機動的に進めます。また、2024年度より開始したScope3の算定・可視化を土台に、サプライチェーン全体での排出削減や、廃棄物リサイクル率の向上、資源循環型モデルの構築を強化してまいります。
2030年に向けた半導体関連パーツの生産能力倍増を見据え、今後5年間で400億円から600億円の戦略的投資を実行いたします。 DXを軸とした自動化・IoT化によるスマートファクトリー化を推進するとともに、世界水準の品質保証計画（PQP）の構築を通じて、品質管理体制を一層高度化させてまいります。
人的資本を成長の原動力と捉え、2030年度まで年間約40名の採用と賃上げを通じた処遇改善を継続してまいります。選抜型の中核人財育成プログラムをはじめ、各種社内研修により次世代リーダーを育成するとともに、社員が個性と能力を発揮してイキイキと働くことができるよう、社内環境整備に取り組んでまいります。また、労働安全衛生マネジメントシステムの適正な運用により、労働災害ゼロの職場環境づくりを徹底してまいります。
持続的な成長を支える経営基盤を強固にするため、多様な経営課題を迅速に対応、改善し、ガバナンス体制を強化してまいります。また、2025年4月に新設した情報セキュリティ管理室を中心に、グローバルレベルでの情報管理体制を構築します。さらに、サステナブル調達ガイドラインに基づき、人権・環境に配慮した公正な取引を推進し、社会から信頼される企業経営に努めてまいります。
（2026年3月期有価証券報告書より抜粋）
重点課題（マテリアリティ）の詳細は「長期ビジョン・マテリアリティ」を参照ください。